中絶手術あんしん完全ガイド【東京編】

安心して中絶手術をお任せできる都内のクリニック教えます

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中絶手術費用を安く抑えるには

中絶手術は健康保険が適用されない自由診療なので全額自己負担となります。また、自由診療の金額はクリニックごとに設定されるため、相場に大きな開きがあります。どのくらいの金額が妥当なのか、具体的にはどのような費用がかかるのか解説しているので参考にしてみてください。

病院やクリニックによる費用の違い

クリニックによって中絶手術の費用に差があるのは、中絶手術の方法やアフターケアに違いがあるためです。

妊娠初期と中期の中絶手術では、金額が大分変わってきます。

中絶手術費用の平均金額

  • 妊娠初期 80,000円〜150,000円
  • 妊娠中期 200,000円〜500,000円

これらの費用はあくまでも平均金額です。実際にかかる費用は、手術前・手術後の費用は含まれていない場合もあります。具体的に知っておきたい場合には手術をする病院で、合計の金額をきちんと確認するようにしましょう。

手術費用以外の費用について

手術費用のほかに初診料や検査費用、術後の検診費用などが必要となる場合もあります。さらに、手術を受ける曜日や時間によって、特別料金が加算されることもありますから、詳しい費用についてはクリニックに問い合わせましょう。

手術費以外の主な費用は以下のようなものがあげられます。

  • 初診料および検査費用…5,000円〜7,000円
  • 術後検診…3,000円〜5,000円

妊娠初期と中期で手術費用が大きく変わる理由

妊娠初期の場合のほうが手術費用が安い理由は、妊娠中期の手術法と比べて工程が少ないためです。

妊娠中期以降の中絶手術は、出産と同じように陣痛を起こして分娩形式で行われます。そのため、出産と変わらない、もしくはそれ以上の費用がかかってしまうのです。

中絶費用をカバーできる制度を知ろう

健康保険適応外になるため、どうしても高額になってしまう中絶手術。まとまったお金が手元にないとき、助けになってくれる制度をご紹介します。

出産育児一時金

妊娠中期以降(妊娠周期12週を超えている場合)の中絶手術に限り、「出産育児一時金」を利用できる可能性があります。本来、出産育児一時金は出産にまつわる費用として支給されるものですが、妊娠中期の中絶に限り、給付を受けられます。会社員の人は会社が加入している健康保険組合から、自営業や無職の人は、自分の住む自治体に申請しましょう。

医療費控除

一年間に支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、確定申告時に所得から控除することができる制度です(所得が200万以下の場合には収入の5%)。

ただし、出産育児一時金の給付を受けた場合は、手術にかかった費用から出産育児一時金を引いた金額が10万円を超えた場合にのみ適用となります。

上記の制度を利用できない場合は、クレジットカードの分割払いに対応している病院・クリニックを探してみると良いでしょう。

東京にあるクリニックの中絶手術費用例

参考までに、東京にあるクリニックの初期中絶費用をまとめてみました。

  • 池袋クリニック…妊娠4〜5週10,800円、6〜7週128,000円、8〜10週148,000円、11〜12週168,000円
    ※初診料14,800円が別途。さらに、時間外料金がかかることもあり。
  • 木村レディスクリニック(恵比寿)…10週未満現金の場合110,000円
    ※初診料5,000円、頸管拡張5,000円、術後検診3,000円が別途。
  • 下平レディースクリニック(高円寺)…妊娠5週で105,000円
    ※週数その他により、金額が変わる。
  • イノウユキコ婦人クリニック(学芸大学)…手術費用110,000〜130,000円
    ※週数により異なる。初診料7,000円、再診料4,000円は別途。
  • せいこレディースクリニック銀座…手術費用180,000円〜
    ※週数や曜日によって加算あり。別途消費税がかかる。

妊娠12週までの初期中絶手術の場合、一般的には10万円から15万円程度のクリニックが多いようです。

なお、妊娠中期(12週以降)の中絶手術の相場は20万円から50万円。そもそも中期中絶手術を行っていないクリニックも多いため、なるべく妊娠11週までに手術を受けることをおすすめします。

中絶手術に保険が適応されるケース

全額自己負担が基本の中絶手術ですが、健康保険が適応されるケースもあります。

1.母体への影響から医師が中絶を勧めた場合

妊娠したままでは母体に危険を及ぼすと医師が判断して中絶を勧めた場合は、治療行為にあたります。健康保険の対象となるので自己負担額は全額から3割に変わり、経済的な負担を減らすことが可能。高額療養費制度の利用もできるので、自己負担額の一部を払い戻ししてもらえます。

2.性犯罪の被害者が中絶をする場合

性犯罪による被害で望まない妊娠をした場合の中絶手術も、健康保険の対象です。さらに、自己負担額は公費から支払われます。公費による支払いは手術だけではなく、中絶に必要なすべての費用が対象です。公費によるサポートを受けるためには被害届の提出が必要ですが、精神的な苦しみに加えて経済的な負担まで抱える必要はないことをぜひ知っておいてください。

3.自然妊娠中絶をしたあとの手術

お腹の中で赤ちゃんが十分に育たずに亡くなったり流れ出たりしてしまう自然妊娠中絶後の手術は、健康保険の対象になります。今後また赤ちゃんを授かるため、子宮をきれいな状態に戻すのに必要な治療行為にあたるからです。健康保険の対象にするには、自然妊娠中絶だという診断書が必要になります。

4.意思決定前の検診は保険適応

中絶手術の意思決定前の検診は出産を前提とした診察になるため、保険が適応されます。ただし、意思決定後のエコーや血液検査などは保険適応外なので要注意。

番外編.知っておきたい中絶手術の医療費控除

全額負担となる中絶手術ですが、医療費の一部を所得税から差し引くことができる医療費控除の対象になります。払い戻しされる医療費の金額は支払った税金によって変わってくるため、税務署に相談しましょう。高額な医療費のかかる中絶手術だからこそ、利用できる制度をしっかり知っておくことが大切です。

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